あわあわすぽんじ

こうした少数家族世帯の増加は、家族の単位は個人であることを基本として考えれば、むしろ当然です。

今日では、同居か別居かという選択的表現は適さないのかもしれない。

世襲的な家族労働が激減し、親や家族の扶養意識や扶養方法が変化して、自然に核家族化が進み単位家族の拡散が進んでいる。

その経過として老後の単独世帯化、単身世帯化が進行している中では、同居世帯が少数になり、親の不動産や経済力、あるいは子供等の介護力をあてにした同居はむしろ不白然に思われます。

「面壁九年」の故事にちなみ、つくられた玩具が、「起き上がり小法師」。

座禅する達磨大師の姿を模した人形が、倒しても倒しても起き上がってくる。

江戸時代半ばから、「七転八起」の言葉とともに、この「起き上がり小法師」が大ヒット。

やがて、達磨大師が高僧であること、倒れてもすぐに起き上がるところから、縁起物として全国に広まった。

そして、「倒れない」→「倒産しない」→「商売が繁盛する」と、店にも飾られるようになったのです。

ちなみに当選や合格祈願のときは、まず片方の目を入れ、成就するともういっぽうの目を入れる。

どちらの目を先に入れるかは、地方によってちがっています。

お寺か、神社かでもちがい、お寺では左から墨で描き、神社では、反対に右から書き入れることになっています。

飲食店や小売店には、商売繁盛を願って、ダルマが飾ってあるところが多い。

また、選挙に当選した政治家が、満面に笑みを浮かべてダルマに目を入れるのもおなじみの光景です。

このように、ダルマが商売繁盛や祈願成就という縁起物になったのは、「起き上がり小法師」の大ヒットがきっかけだったといいます。

ご存じのように、ダルマとは、インドの高僧、達磨大師のことです。

中国・嵩山の少林寺に入り、九年間、壁に面して座禅を続け、ついに禅の奥義をさとったという人です。

なぜ家族に不幸があると神棚に白い紙を貼るのか?

神棚のある家では、家族のひとりが亡くなると、神棚に白い紙を貼り、いわゆる「神棚封じ」を行う。

これは神道で、死をけがれたものと考えるところから生まれた風習といえます。

「身内に不幸があったら、四十九日間は神社の鳥居をくぐってはいけない」などといわれるのも、同様の考え方からです。

神棚封じは次のように行う。

扉のある神棚の場合は、扉を閉めて、半紙を細長く切って、封印しておきます。

扉のない神棚の場合は、祭壇上から、白い半紙を縦に張りさげて、ご神体を隠しておきます。

また、もともと仏壇のある家では仏壇の扉を閉めて、四十九日の忌明けまでは封じたままにしておきます。

むろん、このあいだ仏壇には、お灯明、供物をあげる必要はない。

昔、「座敷から履物を履いたまま下りてはいけない」といわれたのは、出棺を連想させるためです。

また、出棺するさい、故人が愛用していた飯茶碗を土間や庭石にたたきつけて割ってしまう風習があります。

故人が愛用していた茶碗を残しておくと、悪霊がもどってきて遺族にたたりがあると考えられたためだ。

一説には、伝染病で亡くなった人のものを割ったのが最初だといいます。

お棺は、故人の血縁者や友人の男性がもち、女性がもつことはない。

奥さんや娘さんがいても、お棺にはふれないで遺影などをもつことになります。

これは昔、女性は不浄の身とされてきたことに由来する。

葬儀がすみ、出棺のさいには、遺族がお棺のふたをクギで打っていきます。

このとき、クギは金づちはつかわないで、小石で打ちつける。

この小石には饗の河原の小石という意味があります。

また昔は、自宅から出棺するさい、玄関からださないで、縁側からだしたものです。

地方によっては、庭に面した壁をわざわざこわして、出棺するところもありました。

また、庭に仮の門をつくって、お棺がでるとすぐにこわすところもありました。

これらの儀式は、すべて死者の霊がもどってくるのを防ぐためです。

棺おけをかついだ人が、草履を履いたまま、家からでていくというしきたりにも、同様の意味があります。

離婚原因としては一緒に生活していけないといったことのほか、虐待や悪意の遺棄、姦通、行状の悪さなどが定められています。

※日本で日本人と離婚したペルー人は、さきに日本の役所へ届け出た離婚済みの「戸籍謄本」または「離婚届受理証明書」を日本の外務省(領事移住政策課証明班係)へ持参して「認証」(提出された書類が日本の公文書であることの証明)を受けます。

その後本人が駐日ペルー大使館領事部に出頭し、提出された関係書類を当領事部経由で本国の裁判所に送付し、日本での「離婚手続き」の有効性の可否を審査します。

その有効性が当局で了承されたあと(約3カ月ぐらい)、同国の行政機関(戸籍事務を担当する役所)に裁判所から直接に「離婚に関する登録」の指示があり、その後駐日ペルー大使館領事部経由で本人に通知されます。

日本に住むペルー人と日本人夫婦の離婚については日本法によることができますから、協議離婚も可能です。

しかし、ペルー法は裁判による離婚しか認めていません。

そこで、日本で成立した協議離婚がペルーで成立するのかどうか、あるいは家庭裁判所の調停や審判では問題があるのか、裁判離婚が必要なのかどうか、事前に在日大使館等で確認することが必要です。

ペルー法の裁判離婚は、訴えを夫婦のいずれからでもおこなえますが、裁判所の判断で、「離婚」ではなくまず「別居」をするようにと宣告することもできるようです。

これは両者は頭を冷やして自分たちの状況をじっくり考えなさいということのようで、別居後1年が経過すると離婚の判決を請求できるといいます。

日本で婚姻手続きが合法的に終了しても、インド側ではインド籍の配偶瀞は未婚のままという状態(破行婚)になりますので、日本での離婚が発生した場合、インド側での関係書類収集の面でいろいろ法的な不都合が生じることになります。

この点ではインド領事部でも従来からPRの不手際を認めており、今後は必ず当領事部にて上記の「結婚登録」も済ませてください。

なお、日本で結婚した当該夫婦の後のインド本国での手続きは、すべて当領事部を通して処理されますので、上記の手続きを経て必ず当領事部に出頭してください。

裁判離婚不治の病、姦通、鶏姦、獣姦、3年以上のハンセン氏病の罹患および伝染性の性病、7年以上の相手側の生死不明継続状態、2年以上にわたる別居状態の継続、改宗による非ヒンズー教徒などの場合は、裁判所に離婚の訴えを起こすらとができます(婚姻法第13条)。

ただし離婚の訴えは、原則として結婚の成立の日から3年間は起こすことができません(婚姻法第14条)。

※インド大使館領事部での対応と注意点:1998年7月1日現在駐日インド大使館領事部では、日本人の配偶者と日本で先に結婚したインド国籍の人は、当領事部での「結婚登録」の前に、「レター」という書式を事前に提出させて、後日出頭日を決めて関係書類を持参する手続きをとっているようですので注意が必要です。